4月から価格大乱?メモリー価格急騰でPC・ノートPC・スマートフォン「今が買い時」
ノートPCやスマートフォンの買い替えを先送りしているのであれば、もはや迷っている時間はない。メモリー半導体価格が前例のないスピードで急騰しており、第2四半期からは消費者向け電子機器の価格表が一斉に書き換えられるとの見通しが出ている。
2月のメモリー市場は、供給各社が事実上価格決定権を独占した様相となった。1日、主要市場調査会社の資料を総合すると、MLC NAND 128Gb製品は1カ月で33.91%上昇し、PC向け8GB DDR4の固定取引価格は前四半期比110~115%上昇の85ドルで定着した。次世代規格の16GB DDR5も140ドル台を突破した。供給各社が収益性の高い高積層3D NANDへと生産ラインを転換したことで、既存の成熟プロセス製品の供給が急減したことが背景にある。
삼성전자やSK하이닉스など主要供給各社は、より収益性の高いサーバー向けDRAMに生産数量を優先配分している。クラウド事業者が数量確保のため競って供給各社に働きかける状況の中、一般消費者向け製品に回る数量は次第に減少している。サーバー向けDRAMの需要増加幅が供給増加幅を上回っている点も、この流れを後押ししている。
結局、PCメーカーは持ちこたえられなかった。第1四半期の固定価格交渉で主要OEM各社は、供給側が提示した110~115%の値上げ案をそのまま受け入れた。直前四半期の値上げ幅である38~43%と比べれば、事実上の降伏宣言に等しい。このコスト負担は最終的に消費者価格へ転嫁されるほかない。2026年のノートPC出荷量見通しは、트렌드포스が5.4~10.1%減、IDCが4.9~8%減と予測した。
2月のスポット市場では、春節連休の影響で価格が一時的に一服する動きを見せたが、これが反転の兆しというわけではない。組立業者が供給各社から数量を確保するのに苦慮しており、一部PCメーカーでは流通チャネルを通じてメモリーを調達する事態も起きている。
証券会社の関係者は「現在小売店に並んでいる製品は、値上げ前の原価が適用された在庫であり、この数量が消化されれば価格表は直ちに書き換えられる」とし、「第1四半期に確定したメモリー値上げ分が完成品価格に本格的に反映され始める時点は4月になると予想される」と述べた。







