[COX] サムスンSDI・LGエナジーソリューション・SKオンの反転攻勢の鍵はESS、テスラ発の価格圧力が変数に

長年にわたり赤字に苦しんできたLGエナジーソリューション、サムスンSDI、SKオンが、いまESS（エネルギー貯蔵システム）による反転攻勢を狙っている。しかし、テスラが新たな変数として浮上した。価格圧力はさらに強まる見通しだ。／写真はCOXNEWSがGemini（AI）で生成

長年にわたり赤字に苦しんできたLGエナジーソリューション、サムスンSDI、SKオンが、いまESS（エネルギー貯蔵システム）による反転攻勢を狙っている。しかし、この市場を主導するテスラでさえ価格競争の激化を認めたことが変数となっている。業績反転の突破口として期待されていたESSが、下手をすれば「鶏肋（けいろく）」のような存在になりかねない。

まずはサムスンSDIの状況から見てみよう。同社は2025年だけで1兆7200億ウォンの営業損失を計上した。創業以来初めて、年間赤字が1兆ウォンを超えたことになる。幸いにも、2026年第1四半期には状況が改善した。売上高は3兆5764億ウォンで前年同期比12.6％増加し、営業損失は1556億ウォンと64.2％（2785億ウォン）縮小した。崔周善（チェ・ジュソン）代表理事は、ESS受注の拡大とプレミアムEVバッテリー契約を通じて、2026年を反転攻勢の元年にすると明らかにした。

しかし、証券業界の見通しは極端に分かれている。サムスンSDIの2026年通年営業利益予想を見ると、証券会社23社のうち、最も低い予想を示したLS証券は2650億ウォンの赤字、最も高い予想を示したNH投資証券は4300億ウォンの黒字を見込んでいる。同じ会社に対してこれほど大きな差があるということは、それだけ先行きを見通すのが難しいという意味だ。KB証券は、米国でAIデータセンター建設が増加することでESS需要も拡大すると見て、目標株価を39％引き上げた。一方、LS証券は、ESS販売だけではEVバッテリー事業の不振を補うことは難しいと見ている。

LGエナジーソリューションは、3社の中で最も早く、そして最も積極的にESSへ移行した企業だ。2026年4月末時点で、北米で確保したESS受注残高は440GWhに達する。年末までには、北米向けESS用バッテリーの生産能力を50GWh以上に拡大する計画だ。

SKオンは比較的遅れて参入した。それでも、韓国国内の第2回ESS入札で、全体物量の50.3％にあたる284MW（1兆ウォン規模）を獲得し、反転に成功した。第1回入札時の落札率が0％だったことと比べると、大きな逆転劇だ。政府が価格以外の項目（非価格指標）の評価比重を40％から50％に引き上げ、国産素材の使用有無を新たな評価基準としたことが影響した。

問題は、こうした反転シナリオの土台となっているESS市場そのものが揺らいでいることだ。テスラは22日（現地時間）の決算発表で、第2四半期のエネルギー事業の売上総利益率が39.5％から20.4％へ低下したと明らかにした。ほぼ半減した計算だ。

ヴァイバブ・タネジャ最高財務責任者（CFO）は、その理由を3つ挙げた。まず、過去に販売した製品で発生したバッテリーセル問題により、保証（ワランティ）費用として2億4000万ドルが新たに計上されたこと。さらに、第1四半期に享受していた2億ドル超の関税恩恵が今四半期にはなかったことだ。

これに加え、産業用エネルギー貯蔵装置の販売価格自体も下落している。バッテリーセル専業メーカーがシステムインテグレーション（SI）事業にまで進出し、フォードのような新規参入企業も市場に加わったことで、価格競争が構造的に激化していることを意味する。

テスラは今後、エネルギー事業の利益率が20％台前半から半ばで落ち着くと見通している。かつて30％台後半に達していた利益率と比べれば、大幅に期待値を引き下げた形だ。

LGエナジーソリューション、サムスンSDI、SKオンなど韓国バッテリー大手3社のESS反転論は、今や「どれだけ多く売るか」よりも「いくらで売るか」が重要な局面へと移りつつある。販売量はすでに増加している。焦点は、テスラが直面している価格下落圧力に対し、韓国3社がどこまで耐えられるかにかかっている。